日本野球機構（NPB）コミッショナーの榊原定征氏は、2026年1月5日の仕事始めで海外移籍の潮流と年俸格差について問題意識を示した。高校や大学から直接MLBへ行く若手や、早期にポスティングで移籍を申請する例が増えている点を指摘し、「処遇の高い方に流れるのは自然」と述べた。米国との年俸差は大きく、選手の流出は球界の長期的な課題だと説明した。対策として榊原氏は、ドラフト1位の最低年俸1600万円の引き上げを含め段階的な対応を検討する意向を示した。球団の経営状況を踏まえた調整が必要であると結んだ。

NPB側は放映権や観客動員の増加など収入面の向上も課題の一つで、選手待遇の改善は球団収入とバランスをとる必要がある。選手会の年俸調査では平均年俸は約4905万円であるが、中央値は1900万円前後で格差が大きいという。榊原氏はこれらの数値を踏まえた現実的な対応を模索すると述べた。今後は球団、選手会、NPBで協議を重ねる見通しだ。若手の海外挑戦を尊重しつつ日本球界の魅力を保つ方策が問われる。昨年は高橋光成らがポスティング申請を行い、早期移籍の動きが注目された。榊原氏の発言は球界の基盤を守りつつ、若手の国際挑戦を支える微妙な両立を目指す姿勢を示した。今後の協議で具体案が出るか注目が集まる。