1月8日の年俸調停期日は、多くの合意が成立し、オフの人件費配分に区切りを付けた。球団は調停前に合意することで来季の支出が確定し、残った資金をトレードや補強に振り向ける判断を速める。米球界では主力の契約合意が相次ぎ、クラブは補強の優先順位を再整理している。鈴木誠也はカブスと2022年に5年8500万ドル（約127億5000万円）で契約しており、年俸の確定は移籍市場での評価にも影響する。千賀滉大は残り2年の契約総額が2800万ドル（約43億7000万円）と伝わり、球団間の費用対効果の観点からトレード候補に挙がる要因となった。調停結果は選手個人の価値だけでなく、球団の資金配分を「見える化」し、今後の補強動向に直結する。

特に補強資金が限られる球団は、調停で確定した人員コストを基に優先順位を決める。交渉が早期にまとまれば球団は残余予算を使って先発や外野、救援を補強できる一方、合意が高額に偏れば消極的な動きに傾く。日本人選手の獲得や放出も、能力評価に加えこうした資金枠の有無で現実的な可能性が左右される。続報は各球団の調停明細と冬の移籍市場で確認できる。注目点は調停合意の金額帯と今後のトレードの動きだ。